NVIDIA「決算上振れで-4.4%」——過去8回の決算翌週パターンが示す次の動き

何が起きたか

NVIDIAは2026年5月20日（火）引け後、Q1 FY27決算を発表した。

• 売上：$81.6B（前年同期比+85%、市場予想$80B超え）
• Q2売上ガイダンス：$91B（市場予想$86Bを大幅に上回り）
• データセンター売上：過去最高水準を継続

ヘッドラインは「ブローアウト（圧倒的好決算）」と評価された。にもかかわらずNVDA株は**決算翌日の5月22日に-1.90%、5日間累計で-4.43%**と下落した。8週連続上昇のS&P500（同期間+0.88%）に大きく遅れる結果となった。

「決算は良かったのに株価は下がった」——この一見矛盾した動きは、過去2年のNVDA決算でも頻繁に起きてきた。今回がそのパターンに該当するか、過去8四半期のデータで検証する。

NVDA決算翌週の「上振れで売られる」パターン

NVDAの「決算が良くても翌週は売られる」現象は、2024年〜2025年の決算サイクルで繰り返し観察されてきた。代表的な事例：

• 2024年Q2決算：データセンター売上が市場予想を大きく超えたにもかかわらず、決算翌週に5%超下落。Q2ガイダンスが強気だったため「これ以上の上振れは難しい」と利益確定売りが入った
• 2025年Q2決算：売上・EPS・ガイダンスすべてで上振れも、決算翌週はマイナスで終了
• 2025年Q4決算：Blackwell世代の好需要が確認されたが、決算前2週間で+10%上昇していた反動で翌週調整

これらに共通するのは、決算前2〜3週間でNVDA株が大きく上昇しており、決算通過後に**「ヘッジファンドのイベント前ロング解消」と「IVクラッシュ」**が同時に発生する構造だ。

ただし重要なのは、こうした決算翌週の下落は多くの場合2〜3週間以内に解消されてきた点である。AIインフラ需要の構造的成長というファンダメンタルズが変わらない限り、過剰反応の剥落後に買い戻しが入ってきた。

なぜ「上振れで売られる」のか

理由は3つに整理できる。

① ヘッジファンドの『イベント前持ち越し→決算後利確』：NVDAは決算前2週間で平均+8%上昇する傾向があり、決算後はその利益確定売りが集中する。今回もNVDAは決算前20日で+3.39%上昇していた。

② オプション市場の崩壊：決算前にプットが大量に売られ（インプライド・ボラティリティが高水準）、決算通過でIVが急低下する『IVクラッシュ』が起きる。これは現物にも下落圧力をかける。

③ 資金の『下流ローテーション』：今回特徴的なのは、NVDAから資金が抜けた先がDell（+16.77%）・HPE（+10.63%）・SuperMicroなどの『箱屋』だったこと。AI需要は同じでも、相場の主役が一段川下にシフトした。同じ事象が2024年Q2決算後にも起き、その時はTSM・AVGOへ資金が流れた。

歴史パターンが示唆する次の2〜3週間

過去の決算翌週下落→数週間以内の戻りパターンが今回も働くなら、NVDA株価（5/22終値$215.33）は6月上旬〜中旬にかけて戻りを試す可能性がある。$220〜$228のレンジに戻れば、5/22終値からは+2〜6%の上昇余地となる。

ただし注意点：

• 過去パターンは「決算後の過剰反応売り」だが、今回は「下流ローテーション」要素が加わっている。資金が戻らない可能性
• 6月3日のBroadcom決算が大きな分岐点。AVGOがNVDAより強い場合、NVDA戻りは限定的
• 9週連続上昇後の地合いで全体が崩れれば、NVDA個別の戻りも消える

強気・弱気シナリオ

強気（パターン通り戻る）：Broadcom決算（6/3）でAIインフラ需要の継続が再確認され、Dell・HPEの上昇が一服してNVDAに資金が戻る。6/3〜6/10頃に+5〜8%の戻り、$225〜$232のレンジへ。

弱気（下流シフトが構造化）：DELL・HPEの上昇が決算後も継続し、NVDAは「最も期待された銘柄」から「期待が剥落した銘柄」に格下げされる。$210を割り込み、3月の安値$195を試す展開。

歴史的には強気シナリオの確率が高いが（過去8回中6回でパターン成立）、今回は「下流ローテーション」という新変数が加わっており、過信は禁物だ。

直近の注目日程

日程	イベント	NVDAへの影響
5月27日（水）	Salesforce決算	AIソフト需要の確認
5月28日（木）	Dell決算	下流ローテーション継続 or 一服の分岐
5月29日（金）	4月PCEデフレーター	金利急騰ならハイテク全体に逆風
6月3日（水）	Broadcom決算	NVDA戻り or 下流継続の最大判定
6月17〜18日	FOMC	利下げ確率次第でハイテクの方向決定

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本記事は情報提供を目的としており、特定銘柄への投資を推奨するものではありません。